エピローグ（その１）

これで２０００年から５年間続けてきたエシュロンとの戦いの第１ラウン
ドは終わりだと思います。第１ラウンドは、日米両国政府はエシュロンを
隠し、私は身元を隠し、インターネットを舞台に繰り広げられてきました。
互いにＫＯには至らず、それぞれポイントを上げたという印象です。第２
ラウンドは、インターネットを利用して、こちかからガードの上からでも
一方的に殴り続ける覚悟です。ＫＯはできなくても、ポイントは挙げるこ
とはできると考えています。まずは、ホームページで情報を公開しました
が、読みにきてくれる読者がいなければ、存在価値も、効果もありません。
そこで、ホームページの宣伝を行うことにしました。掲示板、検索エンジ
ン、ブログのトラックバックにホームページアドレスを書き込みました。
名前は忘れましたがとある掲示板に書き込んだところ１５００件ものアク
セスがあり、興奮しました。しかし、その後その掲示板は閉鎖されてしま
いました。何らかの圧力がかかったのかもしれません。”２ちゃんねる”
にも書き込みましたが、５００件のアクセスがありました。返答のレスは
手厳しいもので全く相手にされませんでした。その間の反応は、設置され
ている掲示板に２件の書き込みがあり、１人からメールが送信されるだけ
の悲しいほど寂しい手ごたえでした。Ｙａｈｏｏの”エシュロン”での私
のホームページの検索結果では一時期１７位程度まで上昇しましたが、そ
の後は６０位前後のに落ち込んでしまいました。月に数件のアクセスしか
なくなりました。ついには、アクセスがない月がでるようになってしまい
ました。これではいけないと考え、奮起することにしました。ホームペー
ジを設置してから４年間ほど経過していたのでホームページを宣伝するデ
ィレクトリ型検索エンジンが増えていましたので、大量に手動で登録した
しました。Ｙａｈｏｏのディレクトリ型検索エンジンにも申請はしたので
すが、登録されることはありませんでした。ＭＳＮの検索エンジンにも何
度も登録しましたが、検索結果に反映されることはありませんでした。何
らかの政治的な判断があり、無視されている感じがしました。なかなか骨
の折れる作業でした。しかし、効果は大きく、Ｙａｈｏｏの”エシュロン”
での私のホームページの検索結果では一時期ではありますが、１７位前後
まで上がりました。グーグルの”エシュロン”での私のホームページの検
索結果では一時期ではありますが、６位まで上がりました。検索結果の維
持は難しく、Ｙａｈｏｏでは５８位前後、グーグルでは２５位前後まで落
ちてしまいました。他の検索エンジンはＹａｈｏｏまたはグーグルと同じ
結果を示していました。独自の検索エンジンというのはＹａｈｏｏとグー
グルしかないのだろうと感じました。他の検索エンジンで面白かったのは
百度でした。中国製の検索エンジンというので、どうせ他の検索エンジン
の技術を真似て同じような結果しか出せないと思っていました。しかし、
百度の”エシュロン”での私のホームページの検索結果は５位で安定して
います。しっかりとした独自の検索技術をベースに作成されているので驚
きました。”２ちゃんねる”に今度はホームページの宣伝ではなく、エシ
ュロンの危険性を指摘する文章を投稿しました。返答のレスは危機感を感
じることのできない適当なレスがつきました。”２ちゃんねる”ユーザー
もたいしたことはないなと感じました。”ＯＫｗａｖｅ”にエシュロンに
ついて質問をしました。返事は３件ありましたが、危機感を持った回答は
ありませんでした。しかし、回答のお礼の中に私のホームページへのリン
クを貼り付けました。多少のアクセスアップを期待しました。その後、気
がついたのですが、この”ＯＫｗａｖｅ”に投稿された質問、回答と回答
に対するお礼は他の”ＭＳＮ質問箱”、”教えて！ｇｏｏ”と”ＢＩＧＬ
ＯＢＥ何でも相談室”にも掲載され宣伝効果の高い方法だと思いました。
ウィキペディアフリー辞書のエシュロンの項目に対して書き込みを行いま
した。”エシュロンとメールシステムの危険性”というタイトルです。
掲載されたの良かったと思いますが、タイトルが”エシュロンとメールシ
ステムの危険性に関する憶測”という具合に編集されてしまいました。
自動翻訳サイトを利用して文章を翻訳し、英語、フランス語、ドイツ語、
イタリア語、ハングルのウィキペディアフリー辞書にも書き込みました。
しかし、ハングル以外の英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語からは
即刻削除されてしまいました。つまり、日本と韓国以外にはインターネッ
ト上での言論の自由が認められていないのは意外でした。アンサイクロペ
ディアにも書き込みを行いました。
日本人は情報に関する危機意識が低いので、外国に情報を送り込んでみる
ことにしました。英語で記述されたホームページを読み、適当な送信先を
見つけるのには苦労させられます。それでも、ＢＢＣ、ＣＢＳ、ＣＮＮ、
ＮｅｗｓＢｕｓｔｅｒｓ、ＰｒｏｊｅｃｔＦｒｅｅｄｏｍ、Ｔｈｅ　ｗｏ
ｒｌｄ　Ｃｏｎｔｅｘに送信することができました。”２ちゃんねる”に
書き込めるインターネットカフェが書き込みできなくなりました。これも
エシュロン一味の嫌がらせではないかと判断し、新たに”２ちゃんねる”
に書き込みのできるインターネットカフェを探し出し、報復してやろうと
思っています。

まずは、布石からです。第３ラウンドがマスメディアを舞台に繰り広げる
ということは、マスメディアが日米両国政府や西京エレクトロン株式会社
を叩き、エシュロンを追求できるようにしなければなりません。しかし、
マスメディアは、エシュロンを取り巻く状況についての理解は不十分で、
どうすべきかという意識はなく、場当たり的な批判に終始し、エシュロン
に対する追求が不十分になりそうです。だから、マスメディアに対して、
エシュロンを取り巻く状況を示し、マスメディアがぶれることなく、エシ
ュロンを追求できるようにしなければならないということです。つまり、
布石とは、エシュロンを取り巻く状況を示すということです。

エシュロンというシステムは、エシュロン単体で完結するシステムではあ
りません。エシュロンには情報を収集する機能しかありません。エシュロ
ンが収集した情報が、誰にも読まれることもなく、誰にも伝えられること
もなく、利用されないなら、無害なのです。しかし、収集された情報を悪
用させないということを保証できないので、エシュロンは有害となります。
エシュロンは有害なのでを物理的に破壊するべきです。エシュロンを物理
的に破壊しようとして、私がどのように努力してもエシュロンを破壊でき
ないでしょうし、マスメディアがどのように報道してもエシュロンを破壊
できないでしょう。テロリストがテロ攻撃を行い、成功しても、破壊でき
るのは部分的で、すぐに我々の税金で再建されることでしょう。現実的に
はエシュロンを物理的に破壊することができない場合、諦めてしまうので
はエシュロン一味と大差はないです。消極的ではありますが、エシュロン
が広がるのに手を貸すことになってしまうでしょう。そこで、次善の策を
考え出さなければなりません。次善の策とは、エシュロンで収集された情
報を悪用させないようにするということです。国民がエシュロンを物理的
に壊すことはできなくても、エシュロンを一般的な日本国民に対して悪用
させないようにするということになります。エシュロンを利用する政府と
一般的な日本国民の間には直接的な接点はありません。例えば、私は、小
泉純一郎首相やジョージ・ウォーカー・ブッシュ米国大統領と面識はなく、
話したこともありません。私は、小泉純一郎首相やジョージ・ウォーカー
・ブッシュ米国大統領が命令を下すことができる政治家、官僚や公務員な
どとも面識はなく、話したこともありません。つまり、私とエシュロンの
間には、政治家、官僚や公務員を含まない日本社会があるということです。
このような状態でエシュロンで収集した情報を利用しようとすれば、政治
家、官僚や公務員ではない一般的な日本国民に対して、エシュロンに秘密
裏に協力してもらわなけれならないということになります。しかし、この
ような一般的な日本国民には、エシュロンを守らなければならないという
秘守義務はないです。秘守義務がなく、エシュロンに協力した人々は内容
を公表にすることができます。エシュロンを悪用したという情報が公開さ
れれば、エシュロンを悪用している小泉純一郎首相やジョージ・ウォーカ
ー・ブッシュ米国大統領、もちろんエシュロンシステムにとって致命的と
なります。だから、小泉純一郎首相やジョージ・ウォーカー・ブッシュ米
国大統領は、エシュロンに協力した人々を守ったり、脅したりもするでし
ょう。しかし、ここにエシュロンの弱点があることに変わりはありません。

エシュロンを悪用している小泉純一郎首相やジョージ・ウォーカー・ブッ
シュ米国大統領が、一般的な日本国民はエシュロンの悪用を拒否し、エシ
ュロンを悪用したという情報を公開すると考えるなら、一般的な日本国民
に対してエシュロンに協力を要請することはできなくなり、エシュロンで
収集された情報を悪用することはできなくなるということです。つまり、
エシュロンの悪用を容認する社会から選ばれた代表だけがエシュロンを悪
用するとこはできても、エシュロンを拒否する社会から選ばれた代表がエ
シュロンを悪用することはできないということです。具体的な言い方をす
れば、小泉純一郎首相やジョージ・ウォーカー・ブッシュ米国大統領が、
一般的な日本国民のことを「見猿・言わ猿・聞か猿」という猿だと思って
いるからエシュロンを悪用するのです。小泉純一郎首相やジョージ・ウォ
ーカー・ブッシュ米国大統領が、一般的な日本国民のことを「物を言うこ
とのできる」人間だと思っているならエシュロンを悪用することはできな
いのです。現在は、エシュロンを容認し、エシュロンに協力する人々だけ
が守られる社会になるか、エシュロンを拒否し、一般的な日本国民はエシ
ュロンに脅かされることのない社会になるかの分岐点です。エシュロンに
協力した人々がその情報を公開せずに、「見猿・言わ猿・聞か猿」を決め
こむならば、エシュロンを容認し、エシュロンに協力する人々だけが守ら
れる社会になります。エシュロンに協力した人々がその情報を公開し、「
物を言うことのできる」人間になるなら、エシュロンを拒否し、一般的な
日本国民はエシュロンに脅かされることのない社会になります。どちらの
社会になるのかを選択するのは、小泉純一郎首相、ジョージ・ウォーカー
・ブッシュ米国大統領、政治家、官僚や公務員ではありません。私の周囲
にいるエシュロンに協力した人間達、一人一人が決定権を持っていて、決
定するということです。１人でも情報を公開し、情報を隠している、隠し
たいと思っている人達の嘘を白日の下に晒すことならば、エシュロンを拒
否し、一般的な日本国民はエシュロンに脅かされることのない社会になっ
ていくと思います。つまり、エシュロンに協力した人間全てが「見猿・言
わ猿・聞か猿」という猿でなければ、エシュロンを容認し、エシュロンに
協力する人々だけが守られる社会にはなりません。もちろん、エシュロン
で監視されているのは私一人ではなく、他にもたくさんいて、その一人一
人の周囲にもエシュロンからの情報を得て、行動しているエシュロン協力
者がいます。数百人から一千人程度のエシュロン協力者がいるのだろうと
思っています。この日本国民の中の数百人から一千人程の全ての人間が「
見猿・言わ猿・聞か猿」という猿なら、日本国民全てが「見猿・言わ猿・
聞か猿」という猿だと断定できます。これは視聴率や世論調査と同じ考え
です。視聴率に置き換えるなら、１００％の視聴率を持つ番組は全ての国
民が見ていると判断するのと同じだということです。もし、テロリストや
犯罪者がインターネットを悪用しないようにするならば、エシュロンの存
在を明らかにし、その高い性能を示したほうが抑止力になるはずです。私
はこのように対テロという観点からもエシュロンを明らかにするべきだと
思います。小泉純一郎首相、ジョージ・ウォーカー・ブッシュ米国大統領、
政治家、官僚、公務員とエシュロン協力者がエシュロンを隠そうとしてい
るのは、エシュロンを悪用することを目的としているからなのです。だか
ら、エシュロンに協力し、隠した人間と組織の言い訳に耳を貸したり、真
に受けてはなりません。エシュロンに協力し、隠した人間と組織は排除さ
れるべきなのです。マスメディアと他の一般的な日本国民にも決定権はあ
りませんが、エシュロンを取り巻く状況を理解できるなら、誰でも、簡単
に、間違いなく、日本社会がどのような方向に進んでいて、なぜそのよう
な方向に進むのかも理解できるようになると思います。マスメディアと一
般的な日本国民がエシュロンを理解し、エシュロンを排除するべく行動を
起こすのなら、決定権を持っている人間達に影響を及ぼすことはできると
思います。何も行動を起こさなかったり、的外れで、差し障りのない批判
や愚痴を繰り返すだけでは、エシュロンを容認し、エシュロンに協力する
人々だけが守られる社会になってしまうと思います。ただし、政治家、官
僚、公務員とこのような人々と直接的な関係がある人々はエシュロンを物
理的に破壊するしか、エシュロンから逃れる方法はないです。

第３ラウンドの勝敗は、エシュロンを容認し、エシュロンに協力する人々
だけが守られる社会になればエシュロン一味の勝ち、エシュロンを拒否し、
一般的な日本国民はエシュロンに脅かされることのない社会になれば反エ
シュロンの勝ちということに決めました。

次は、マスメディアに対する牽制です。センセーショナリズムに突っ走り、
エシュロン協力企業と同じような体質を持つている馬鹿なマスメディアは、
日米両国政府やエシュロン協力企業を追求する以上に、私に対して追求を
行うと予想しています。まったく、馬鹿げたことです。マスメディアとい
うのは、社会に有益な情報を発信することで、社会に貢献し、利益を上げ
ている民間企業です。馬鹿なマスメディアを定義するなら、情報を収集し、
発信する姿勢に問題があるマスメディアということです。お笑い番組でも
作る感覚で、安易に視聴率や販売部数を追い求めて、情報を収集し、発信
する姿勢が、加害者側の原因究明、責任追及や再発防止よりも、被害者を
追い駆け回し、被害者をさらし者にするだけに終始し、加害者側への追求
が不十分になるという本末転倒な結果と現実を生み出しているマスメディ
アです。報道を行う放送時間、紙面、記者や機材は無尽蔵にあるわけでは
なく、限られた資源です。被害者に関する報道を行っている放送時間、紙
面、記者や機材は、加害者側の原因究明、責任追及や再発防止には役に立
たちません。つまり、限られた放送時間、紙面、記者や機材を被害者に関
する報道に割り当てれば、加害者側の原因究明や責任追及、再発防止に割
り当てる放送時間、紙面、記者や機材が減り、加害者側への原因究明、責
任追及や再発防止が不十分になるということです。このような意識を持っ
ていないマスメディアが馬鹿なマスメディアです。被害者は馬鹿なマスメ
ディアに対して、被害者への取材活動が近所迷惑になる程度の抗議ではな
く、被害者への取材活動のために加害者への原因究明、責任追及や再発防
止が不十分になっていると怒って抗議するべきです。混乱している被害者
がこのような意識を持つことは難しいでしょう。だから、他人の不幸を面
白おかしく見ていないで、普段からこのような意識を持つべきなのです。

このような指摘に対して、馬鹿なマスメディアは、理由も分からずに”報
道という公共の利益”や”知る権利”を口走ります。被害者の喜怒哀楽や
プライバシーが公共の利益に値しないことは明らかです。だから、視聴者
や読者が被害者の喜怒哀楽やプライバシーを知る権利がないことも明らか
なのです。たしかに、被害者の喜怒哀楽やプライバシーは視聴率や販売部
数を伸ばすことは確かだと思います。だからこそ、被害者の喜怒哀楽やプ
ライバシーを垂れ流す目的は、視聴率や販売部数を狙うためだと断定でき
るのです。つまり、馬鹿なマスメディアとは、”報道という公共の利益”
や”知る権利”の意味を理解できないマスメディアといこということにも
なります。”報道という公共の利益”や”知る権利”の意味を理解できな
い馬鹿なマスメディアを含む、全てのマスメディアに対して一律で自主規
制というルールが適用されているだけでは不十分だと考えています。マス
メディアに対する参入規制を撤廃し、馬鹿なマスメディアを退場させる仕
組みが必要だと思っています。マスメディアが参入規制に依存し、チェッ
クする側とチェックされる側が馴れ合いことがあってはなりません。

日米両国政府やエシュロン協力企業は、馬鹿なマスメディアたたれ流す被
害者の喜怒哀楽やプライバシーを、追求をかわす道具として利用すると思
います。取るに足らない程度の被害者の感情表現、発言やプライバシーで
放送時間や紙面で潰し、エシュロンの追求する放送時間や紙面を減らすと
いうことです。このような馬鹿なマスメディアは、日米両国政府やエシュ
ロン協力企業が行う組織的な防衛策に対してひるむ傾向もあります。その
結果、日米両国政府やエシュロン協力企業から情報は、広報などが発表す
る画一的で一方的なな情報になっているのだと思います。収集し、発信す
る情報を画一的で一方的なな情報に止め、日米両国政府や西京エレクトロ
ン株式会社に対して配慮を行うことで、日米両国政府から他の有益な情報
を入手し損なわないように、西京エレクトロン株式会社を取り巻く企業か
らの広告収入が減らないように配慮しているのようにも思えます。このよ
うな馬鹿なマスメディアの足元に付け込んで、日米両国政府や西京エレク
トロン株式会社は証拠を掴ませないように、情報開示の要求や取材要求に
対して、門前払いを食らわせるているのだとと思います。日米両国政府と
西京エレクトロン株式会社は、馬鹿なマスメディアが相手なら確実に証拠
を隠蔽できるという自信を持って対応しているということです。

この現実の前には、ライバル他社とは異なり、視聴率や販売部数に結びつ
く情報を日米両国政府やエシュロン協力企業から収集し、発信することは
困難になります。しかし、マスメディアが被害者から情報を収集するのは、
簡単です。個人である被害者は、自らを守る仕組みや組織を持たず、個人
で全てに対応しなければならず、状況によっては対応し切れません。その
対応しきれない隙を突かれてしまうことはあると思います。そして、視聴
者や読者は、他人の喜怒哀楽やプライバシーを知りたがる傾向もあります。
これらの結果、馬鹿なマスメディアはより多くの情報を被害者から得て、
視聴率や販売部数を狙うために、被害者を追い駆け回すことになっている
のだと思います。

被害者である私が追求され、逃げ回らなければならないのか、ほんとうに
理解に苦しみますが、これが日本のマスメディア、社会の現状だと思って
います。

本来ならば、日米両国政府や西京エレクトロン株式会社から画一的な情報
しか集められないという壁を乗り越える不断の努力が行われるべきだと思
います。日米両国政府や西京エレクトロン株式会社のような組織に対して、
情報開示を行うことを保証させるにはどのような仕組みが必要なのかを検
討し、常日頃から要求していかなければなりません。不祥事が発生したと
きだけ、個別に対応して、情報を収集し、発信し、視聴率や販売部数を狙
おうとすると、被害者を追い駆け回す結果になってしまいます。確かに、
開示された情報は一律であり、不十分な情報かもしれませんが、情報に対
する論評は自由に行えるはずです。卓越した論評でライバル他社との違い
を示し、視聴率や販売部数を狙うべきだと思います。このようなことが理
解され、支持され、視聴率や販売部数に結びつくような社会ではないこと
にも問題はあると思っています。


次は、”エピローグ（その２）”です。

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